インフルエンザ・新型インフルエンザの予防と対策情報。インフルエンザの種類、インフルエンザの予防接種、インフルエンザの予防と対策、罹った時の対応などについての情報を掲載しています。
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インフルエンザQ&A










新型インフルエンザとは、今までヒトの間で流行していなかった新しいタイプのインフルエンザウィルスによるインフルエンザのことで、今までの既存のインフルエンザワクチンは効きません。

つまり
新型インフルエンザのウィルスが発生し、その感染者や空気中のウィルスと接触すれば間違いなく新型インフルエンザを発症するということです。

現在、ニワトリなどによって毒性の強い「鳥インフルエンザウィルスH5N1」の流行が収まらない中、遺伝子が変異してヒトからヒトへ感染するタイプになる可能性が最も危惧されています。

新型インフルエンザウィルスがいつ出現するのか、誰にも予測不可能であり、またほとんどの人は抗体(免疫)を持っていないので、仮に新型のインフルエンザウィルスが出現した場合、
爆発的に世界中で大流行(パンデミック)すると考えられています。

過去、スペインインフルエンザ(1918年〜1919年)では世界人口の25〜30%が罹患し、4000万人が死亡したと推計されており、日本では2300万人が感染し、39万人が死亡したと記録されています。

その記録から、新型インフルエンザの大流行が起こると多くの人が感染し、医療機関は患者であふれかえり、国民生活や社会機能の維持に必要な人材の確保が困難になるなど、様々な問題が生じる可能性もあります。

そのためWHO(世界保健機関)では、平成11年(1999年)インフルエンザパンデミック計画を策定し、平成17年(2005年)には、世界インフルエンザ事前対策計画を改訂し、WHOおよび各国の対応を要請しました。

一方わが国においても、内閣官房を中心に関係省庁からなる「新型インフルエンザ及び鳥インフルエンザに関する関係省庁対策会議」が設置され、平成17年12月に「新型インフルエンザ対策行動計画」が取りまとめられました。

また、新型インフルエンザ対策専門家会議において、2007年(平成19年)3月には「新型インフルエンザ対策ガイドライン(フェーズ4以降)」が取りまとめられま
した。


今後、国や自治体レベルだけでなく個人レベルでも新型インフルエンザの大規模な感染が起こり、甚大な被害が生じた場合を想定し、可能な限りの準備を進めていくと同時に、できるだけその被害を最小限に食い止めるという危機管理の視点を持つ事が最も重要になると考えます。


人から人へ感染する新型インフルエンザの世界的流行は10年〜40年程度の周期で起こるとされていますが、この数十年間は発生していません。

さらに、現在地球規模で発生している高病原性鳥インフルエンザのウイルスが、新型インフルエンザウイルスに変異することが懸念されています。

これらの理由から新型インフルエンザの世界的流行の可能性が考えられています。

新型インフルエンザがもし発生した場合、基本的にすべての人が、そのウイルスに対して抵抗力(免疫)をもっていません。

そのために新型インフルエンザはヒトの間で、広範にかつ急速に拡がると考えられます。

さらに、人口の増加や都市への人口集中、飛行機などの高速大量交通機関の発達などから、短期間に地球全体にまん延すると考えられます。

この世界的流行をパンデミックといいます。

ただし、
新型インフルエンザウイルスがどのくらい強い感染力をもつのかについては、現段階では予測できません

パンデミックを阻止することは非常に困難であると考えられていますが、最近の研究では、新型インフルエンザの発生が初期段階で、その範囲が限られている場合においては、抗インフルエンザウイルス薬の内服と移動制限を行うことで、流行の拡大を遅らせ、その間に次の対策(新型インフルエンザワクチンの開発等)を講じることができるのではないかと言われています。

しかし、これまで世界中で経験がないことなので、どの程度成功するかは分かりません。

初めて発生する地域で、その発生をいかに早期に発見し、適切な対策をとるかが大切です。

国内の対策については、「新型インフルエンザ対策行動計画」に示されています。

日本政府は人口の約1/4の人が感染し、医療機関を受診する患者数は最大で2500万人と仮定して、対策を講じています。

また、過去に流行したアジアインフルエンザやスペインインフルエンザのデータに基づき推計すると、
入院患者は53万人〜200万人、死亡者は17万人〜64万人と推定されています。

しかし、これらはあくまでも過去の流行状況に基づいて推計されたものであり、今後発生するかも知れない新型インフルエンザが、どの程度の感染力や病原性を持つかどうかは不明です。

これ以上の被害が生じる可能性を否定できない一方、より少ない被害でとどまる可能性もありますので、実際の発生状況に応じて柔軟な対応がとれるように準備しておく必要があります。


現時点では新型インフルエンザは出現していませんが、出現した場合も通常のインフルエンザと同様の感染予防対策に努めることが重要です。

外出後の手洗い、マスクの着用、流行地への渡航、人混みや繁華街への外出を控えること(不要不急の外出の自粛)、十分に休養、体力や抵抗力を高めるため日頃からバランスよく栄養をとることも大切です。

また、新型インフルエンザが流行して、外出を避けるべき事態となり、物資の流通が停滞することを想定して、普段から食料品や日用品を備蓄しておくことが望ましいと考えられます。

新型インフルエンザの患者と密に接する機会があり、感染している可能性がある方々に対しては、発症前に抗インフルエンザ薬を内服することで、発症の危険性を抑える予防方法(予防投薬)を実施することも検討されています。

新型インフルエンザが発生した場合は、感染の機会を減らすために、手洗いを励行する、不要不急の外出や集会を避けるなどの予防策を個人個人で実施することが重要となります。

また、発熱・咳・全身痛などインフルエンザと思われる症状がある場合、事前連絡なく近くの医療機関を受診すると、万が一新型インフルエンザであった場合、待合室等で他の患者さんに感染させてしまう「二次感染」のおそれがあります。

まず、
保健所等に設置される予定の発熱相談センターに連絡し、都道府県等が指定する医療機関など(発熱外来)を受診してください。

都道府県や市町村、保健所から情報が提供されますので、随時チェックするようにしてください。

また感染を拡大させない為にできるだけ不要不急の外出は控えるべきであり、その為にも食料や日用品の備蓄が必要になります。


世界保健機構(WHO)によるパンデミックインフルエンザ警報フェーズ
「プレパンデミックワクチン」とはパンデミックになる前のワクチンという意味で、現在流行している鳥インフルエンザに対するワクチンです。

このワクチンがこれから出現するであろうと言われている
新型インフルエンザに有効であるかどうかは完全に実証されているわけではありません

また予防接種による副反応についても出現する可能性があるので、不用意に接種することは避けるべきと考えられています。

日本の政府では1000万人分のプレパンデミックワクチンを備蓄しており、医療従事者や電気・水道などのライフライン従事者など医療や社会生活の維持に関わっており、仮に新型インフルエンザの感染が拡大している状況下でも業務を継続しなけれならない方々を中心にプレパンデミックワクチン接種を行う事を予定しています。

※補足
仮に本格的に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、その
新型インフルエンザに対するワクチンを製造する為には新型ウィルスが発見されてから6ヶ月かかるとも言われています。間違いなくパンデミックの最初の第一波には間に合いませんから、社会的にも個人的にもいかにウィルス感染の拡大を最小限に抑えるか、つまりいかに感染者との接触を可能な限り減少させるかということが重要になってきます。



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食糧(長期保存可能なもの)の例
主食類
乾麺類(そば、ソーメン、うどん等)
切り餅
コーンフレーク・シリアル類
乾パン
各種調味料
その他 レトルト・フリーズドライ食品
冷凍食品(家庭での保存温度ならびに停電に注意)
インスタントラーメン
缶詰
菓子類
ミネラルウォーター
ペットボトルや缶入りの飲料
日用品・医療品の例
常備品 常備薬(胃薬、痛み止め、その他持病の処方薬)
絆創膏(大・小)
ガーゼ・コットン(滅菌のものとそうでないもの)
解熱鎮痛剤(アセトアミノフェンなど) 

薬の成分によっては、インフルエンザ脳症を助長する可能性があります。購入時に医師・薬剤師に確認してください
インフルエンザ
対策用品
マスク
ゴム手袋(破れにくいもの)
水枕・氷枕(頭や腋下の冷却用)
漂白剤(次亜塩素酸:消毒効果がある)
消毒用アルコール
通常の災害時のための物品(あると便利なもの)

懐中電灯
乾電池
携帯電話充電キット
ラジオ・携帯テレビ
カセットコンロ・ガスボンベ
トイレットペーパー
ティッシュペーパー
キッチン用ラップ
アルミホイル
洗剤(衣類・食器等)・石けん
シャンプー・リンス
保湿ティッシュ(アルコールのあるものとないもの)
生理用品(女性用)
ビニール袋(汚染されたごみの密封に利用)

などです。